PHCグループは、長期的視点でサステナビリティ経営を推進するため、グローバルに取り組む重要課題（マテリアリティ）の11領域と、それぞれの指標（KPI）を設定しました。「中期経営計画2027」と連動させながらグループ一丸となって推進し、社会の持続可能な発展に貢献していきます。

区分	マテリアリティ	KPI	目標値※1	2023年度 実績値・進捗	2024年度 実績値・進捗※2
環境	気候変動への取り組み※3	二酸化炭素排出量の削減（Scope 1,2）	2040年までのカーボンニュートラル 2030年までに42%削減（2023年比）	Scope 1：15,861 tCO2e（基準値） Scope 2：35,304 tCO2（基準値）	集計中 下期開示予定、以下同様
		二酸化炭素排出量の削減（Scope 3）	2030年までに25%削減（2023年比）	Scope 3：793,687 tCO2（基準値）	集計中
	省資源化による環境への配慮	製造拠点・ラボ等における連結売上高あたりの取水量の削減	2030年までに15%削減（2023年比）	1.2 m³/百万円（基準値）	集計中
		連結売上高あたりの梱包材量の削減	2030年までに10%削減（2023年比）	12.8kg/百万円（基準値）	集計中
		製造拠点・ラボ等における連結売上高あたりの廃棄物量の削減	2030年までに20%削減（2023年比）	13.0kg/百万円（基準値）	集計中
	サーキュラーエコノミー社会の推進	製造拠点・ラボ等における廃棄物のリサイクル割合（サーマルリサイクル除く）	2030年までに90%	46%	集計中
		プラスチック梱包材における再生プラスチックの割合	2030年までに10%	0%	集計中
社会	事業の発展を支える ヘルスケアイノベーションの創出	PHCグループの特許出願件数（意匠、実用新案含む）	－	155件	164件
		PHCグループで保有する登録特許件数（意匠、実用新案含む）	－	4,306件	4,160件
		新製品・サービスの上市数	－	93	55
		成長領域における売上高	2025年までに860億円	410億円	394億円
	製品の安全性と品質への責任	FDA warning letterの件数	0	0件（達成）	0件（達成）
		リコールを実施した件数	－	2件	3件
	サプライチェーンマネジメントの強化	PHCグループサプライヤーサーベイの回答率※4	95%	95%（達成）	95%（達成）
	医療アクセスの改善	新興国・途上国における売上	－	493億円	562億円
	活力のある組織文化の醸成	管理職のジェンダーダイバーシティ	2030年までに女性30%以上	－※6	24.3%
		従業員エンゲージメントサーベイスコア	前年比1ポイント以上改善	62ポイント 前年比　-1pt	67ポイント 前年比　+5pt（達成）
		従業員の教育及び能力開発の充実	－	PHC Academy Skill Database	PHC Academy （Next Generation） Skill Database
ガバ ナンス	コーポレート・ガバナンスの強化	取締役会における多様性（国籍）	－	25%	30.0%
		取締役会の有効性評価	年1回実施	1回実施（達成）	1回実施（達成）
		機関投資家・証券会社アナリストとの打ち合わせ回数	－	95回	106回
	リスクマネジメントの強化	リスクマネジメント委員会の開催回数	年2回実施	キックオフを実施	年4回（達成）
		コンプライアンスに関する研修を受講した従業員の割合	100%	100%（達成）	100%（達成）
	サイバーセキュリティの強化	サイバーセキュリティ・データ保護に関する研修を受講した従業員の割合	100%	100%（達成）	100%（達成）
		重要なITベンダーにおけるサイバーセキュリティレビューの実施割合（2年間ですべてのベンダーをレビュー）※5	100%	100%（達成）	100%（達成）
		PHCグループサイバーセキュリティ委員会の開催回数	年4回以上	年4回（達成）	年4回（達成）

• ※1適切な目標値の設定が困難なKPIについては「－」と表示しています。議論中の項目については目標値が設定でき次第、開示します。
• ※2マテリアリティ「気候変動への取り組み」「省資源化による環境への配慮」「サーキュラーエコノミー社会の推進」の2024年度の実績値は算定中です。下期にウェブページ等にて開示を予定しています。
• ※3温室効果ガス（GHG）排出の区分については、以下のとおりGHGプロトコルに基づいています。
  Scope 1：燃料燃焼等による自社からの直接排出
  Scope 2：購入した電気や上記等のエネルギー生産に伴う間接排出
  Scope 3：Scope 2以外の間接排出（購入した製品・サービス、輸送、販売された製品の廃棄等）
• ※4対象は、各事業会社における資材調達の主要サプライヤーとしています。
• ※5情報セキュリティの観点から、FY23では国内のISMS認証適用範囲を対象としておりました。FY24では、PHCグループ全体に対象を拡大しております。
• ※62023年度女性管理職比率（連結べ―ス）は未集計のため、記載を省略しております。